１．アントレックス・グループのDX(デジタル・トランスフォーメーション)の必要性

世界のデジタル技術の進化は加速的です。
この進歩についていけない会社はディスラプター(破壊的イベーション企業)に負けて淘汰されます。
このテクノロジーの進歩とは、AI、5G、ビッグデータ、AR/VR、3Dプリンター、デジタルツイン、量子コンピューターなどなど、デジタルのあらゆる分野で進化が達成されて、それは、人間の仕事を楽にさせると同時に、それを使う人と使わない人(会社)とでは、大きな能力の差を生じる事態になっているのです。
自動車が普及した時代に馬車で競争するのは、無理なのです。そして、ディスラプターは、このデジタルのサイバー空間を利用して従来あった業界の壁、地域・国境の線引きを取り除きボーダレスな競争を仕掛けてきます。
当社は、リアルな事業という強みを生かしつつ、デジタル化を強力に推し進めこのテクノロジーの進歩を味方につけて、自分達の強みにする必要があります。
これを、当社のデジタル・トランスフォーメーションと呼びます。

２．アントレックス・グループのDXの方法

デジタル化とは、情報であり、計算であり、計画あり、シミュレーションです。
このような時代にリアルに物を扱っているのが、アントレックスの強みです。
この強みを生かすためにも、さらなるデジタル化を必要ですし、それが私達の仕事と生活を楽にします。
さらに、全社一丸となって、会社全体の業務の流れを全般的に包み込むようなデジタルシステムの流れを作ります。
その中で、個々の仕事をコンピューターやインターネットを駆使して、仕事を楽にすることに取り組んでいきます。
ルーティンな事務作業、社内連絡はもちろん、販売面での仕事のデジタル化を進める必要があります。
仕入や購買をどうデジタル化するかというのも課題です。
自分の仕事を楽にして、その分、自分の仕事を開示し、外に向かってコミュニケーションすることに力を入れてください。
デジタル化は、情報の開示と共有の輪をどんどん広げることに意味があります。
格差や違いを超えるためにも、情報を開示し、そこに自分の主張やメッセージを加えオープンに表明する活動が、開けた助け合うチーム活動を生み注意を喚起し参加を促します。
それが更に多くの人とのつながりを呼び、自分の仕事をより多くの人とシェアすることができるのです。

３．アントレックスのDX文化を作る

このようなデジタルを駆使した情報の発信により、多くの仲間とつながり情報交換(カンバセーションやコミュニケーション)することが、相互に助け合う関係を作ります。
その広がりを求めるのが、本来「会社」がすべきことです。　現代の情報化社会はそれを可能にするテクノロジーを実現したのです。
今、私達に必要なものは、自分の仕事を「さらけ出す」ことです、開き直って自分の仕事を見てもらうことから始めましょう。
個々の人の勇気ある挑戦が、会社としての文化を生むはずです。
その文化は、多くの人を引き寄せる魅力となるはずです。
そのためには、デジタル技術の導入と同時にビジネスモデルの革新をすることが必要になってきますし、その企業革新によってはじめて、当社が21世紀を勝ち進む企業になることができるのです。

その具体化を下記に示します。

■業務のデジタル化：あらゆる業務とその関連情報をデジタル化し社内共有し、公表する。

• 商品の製造、受注、仕入、入出荷、在庫、品質、スペックを社内に開示。
• ブランディング及びマーケティング活動を社内で共有、可能な情報を社外にも開示。
• 顧客との商談、クレーム、顧客体験(CX)の共有。
• 社員のスキル、資格、経歴をデジタル化し、個人情報を尊重した上で社内開示、問題のない形で公表。
• 社内外の教育研修をデジタル化し、共に学ぶ機会をつくり、社外にも門戸を開く。

■事業開示と交流：DXにより事業情報を発信し開示することで、社内外での意見交換を実現し、あらゆる形での参加を勧誘する。

• 企業理念を策定し、施策を公開し、更なる進化のために意見・提案を尋ねる。
• 事業方針を公開し、意見を求める。
• 四半期および年次の財務情報を公開。
• 認可、資格情報を公開し、参加を募る。
• 品質方針、許認可、ISOや Pマークなど認証取得の取組を広く開示しその取り組みを紹介する。
• SDG's など環境への取り組みを策定から意見を募り、公開し、協力を募る。
• 業務、事業、個々の仕事における、現場でのスタッフの思い、体験を公開し協業を発展させる。
• 社内制度、取り組みを公開する。

  社員相談窓口の設置を充実させ、利用を促す。

  社内外の問題を通報する目安箱を設置しデジタル化する。

  資格取得補助金制度、従業員表彰制度、社内・社外・海外研修制度を広く公開する。

  多様な働き方の実現(雇用形態が複数用意されていることの紹介)、仕事のデジタル化を促進する。

• 人材募集もDX化し、豊富な情報で広く人材を募る。社員の体験を公開する。
• 多様なバックボーンを持っている人間が働いていることを公開する。

  (ジェンダーレス、 障碍者雇用、多国籍採用の状況、 アスリートのサポートなどの雇用環境、現状)

■文化発信とコミュニティー化(共同活性化)：特定領域の人に役立つコンテンツを作成・発信し、他者のコンテンツも受けいれて文化を作り、開かれたコミュニティーを構築する。

• 地域や人の持つ問題や困難に立ち向かい、または、人に寄り添い役立つコンテンツを収集、作成・発信していく。
• あらゆる人のコンテンツも広く受け入れ、相互に役立つコミュニティーを作る。

  (貧困、病気、生活苦、差別、格差、心の病などに正面から立ち向かい、アカデミック、メディカル、テクノロジーの専門家や、悩みを共にする人達とコミュニティーを作り、互いに助け会う場を作る)

• 会社の活動に関する、事業に関する、商品に関する情報をWEBやブログに載せ、メルマガ、SNSに投稿し大いに世に問う(拡散)、あらゆる人の意見や提案を歓迎し、双方向のカンバセーションを生み、コミュニティーを作る。
• ブランド、商品のユーザー・オンライン・サロンの運営を開始する。(SNS等の更なる活用)
• 自社商品を活用したオンライン・オフラインの講演、スクール運営、講師の紹介を行う。

■新たな商品、サービス、事業の創造(共創)：広く意見を求め、共に考え行動し、協働・共創体験を作り出す。

• 可能性ある新商品、新ブランド、新事業等を募集し、その過程も含め公開し、共に文化および市場を作る賛同者を募集する。
• ブランディング・マーケティング活動等の状況をオンタイムに公開し、共創体験を作り出す。

これらを実施するに、ITを積極的に活用します。 AIの利用やメタバースの設定をして行きます。